» 2019 » 6月のブログ記事

こんにちは。

昨日6月18日はおにぎりの日だったそうです。
なぜ6月18日なのかというと、日本最古のおにぎりの化石が見つかった石川県鹿島郡中能登町(旧鹿西町)の「鹿(ろく)」と米の字に含まれる数字「十、八」を組み合わせたそうです。
おにぎりの化石というのがあるのですね。。
竪穴式住居から小さなちまき状をした炭化米の塊として出土したとのこと。

ということで本日は個人的に好きなコンビニおにぎりを売っているコンビニ、ミニストップ株式会社をご紹介いたします。
ミニストップ株式会社は、イオンのコンビニエンスストア『ミニストップ』として事業展開をしています。
一般的なコンビニと同様に、ミニストップ店経営希望者とフランチャイズ契約を締結し、商品情報や経営ノウハウを提供する形で店舗を展開しています。

今では他のコンビニでも多くありますが、ミニストップは「街角の憩いの場」をスローガンに掲げ、全店舗内にイートインを設置しています。
ほんの10～20分程度時間をつぶしたいときなどに、缶コーヒーを買って座るのにちょうど良く、学生時代はよく利用していました。

また、ミニストップの一部店舗には、店舗内の厨房で作られる「自家製おにぎり」があります。
工場で作られるのではない、自家製ならではの手作り感と、コンビニというよりはお弁当屋さんのおにぎりのような雰囲気がとても好きです。
唐揚げなどのおかずとセットになっているミニお弁当のようなものもあり、あまり食欲がないけど、食べたことにしたいときなどよく買っていました。

今は会社の近所や家の近くにミニストップが無いので、ご無沙汰なのですが、、
僕のコンビニおにぎりナンバーワンはミニストップの自家製おにぎりです！

こんにちは。

私は電車で通勤しているんですが、ふと電車内を見渡してみると、社内に「sustina」というロゴが書いてあることに気が付きました、広告らしくはない位置に。調べてみると、総合車両製作所という会社のブランドロゴのようでした。株式会社総合車両製作所は、東日本旅客鉄道株式会社の100％出資の輸送機器メーカーです。同社は、1958年に日本で初めてステンレス車両を製造し、以降現在までに世界へ20000両以上の車両を販売しています。その製品群の中でもsustinaは、機能性・安全性・美観を維持しつつ、「車両のリサイクル」（sustinability：持続可能性）まで配慮され製造されている製品です。廃車になった車両の金属部分を原料として作られている車両で、同社は環境親和性の高さ、環境への配慮を提案しています。

親会社である東日本旅客鉄道株式会社は、皆さんが普段利用している運輸事業だけでなく、駅スペース活用事業、ショッピングセンター事業などの様々な事業を展開しています。エキナカのNewDaysやルミネ、アトレも同社の運営のようです。知りませんでした。さらに、子会社では車両の製造まで行っているとは。。駅周辺はすべてが同社のもので作られた「街」といっても過言ではないですね。

普段かなりの頻度でエキナカ・駅ビルを利用するので、とてもお世話になっているのだと実感しました。

こんにちは。

今日のネタ探しでは、防衛省がAIの活用を大幅に拡大する、という記事を見かけました。
政府は2018年末にまとめた防衛大綱でAIの活用促進を宣言しており、将来的にはディープラーニング機能を活用した無人機の導入を目指しています。2020年度予算の概算要求にはサイバー関連の必要経費と調査研究費が盛り込まれており、同年度には自衛隊サイバー防衛隊の情報通信ネットワークにAIを導入し、マルウェアの分析や対策を効率化します。まずはサイバー防衛や身近な業務処理で活用の幅を広げるつもりのようです。過去に受けたサイバー攻撃の共通点などを記憶させ、ウィルス検知向上に繋げるほか、未知のウィルスへの対応や将来の攻撃予測に役立てます。これまでの、通信時に既知攻撃パターンリストを適宜照合する手法に比べ、時間や手間を大きく節約できるそうです。防衛装備品の管理にAIを役立てる計画もあり、海上自衛隊の艦艇システムに搭載し、長期任務からの帰還時に修理箇所や部品交換の必要性を、過去の補修データを学習させたAIに判定させることで、整備コストの削減や省人化を目指します。

というわけで、今日はAI関連銘柄のひとつである、株式会社FRONTEO(旧:株式会社UBIC)を紹介したいと思います。
株式会社FRONTEOは、元々は証拠開示のデータ収集分析など、コンピューター解析による訴訟支援事業を行う会社です。独自開発AIにより情報解析を行い、国際訴訟で必要な、証拠となる電子データの保全と調査・分析を行う「eディスカバリ(電子証拠開示)」や「デジタルフォレンジック調査」というリーガルテックAI事業をメインに展開しており、近年は培ったAI技術を基に、金融・知財・人事・医療の分野へも事業を拡大しています。膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要なデータを検出することで、業務負担を軽減し、業務の効率化を実現しています。上述の独自開発AI「KIBIT」で有名です。

こんにちは。

今日のネタ探しでは、国内主要メーカーが連携し、設備稼働状況や品質検査などの製造データをブロックチェーンを介して相互に取引する仕組みを作る、という記事を見かけました。

IoTの取り組みの例として、工場内の湿度や温度、電流計など各種センサの出力データを収集・解析し、稼働状況や環境変化を分析することで故障や部品交換の時期予測を行ったり、工場間でそのデータを関連させ生産管理に活かすような動きは、数年前からありました。新たなシステムでは、これをより大規模に、国内規模で行っていくことになります。例えば、電機メーカーが電子制御型の工作機械の生産データを部品メーカーと共有すれば、より早く必要な部品の量産体制にはいることができるようになります。また、工作機械メーカーが納入先企業と設備の稼働データを共有すれば、部品の摩耗状況を把握し、交換が必要な時期を予測して事前に部品交換を行うことで、生産ロスをなくし安全で効率的な運用が可能です。
ブロックチェーン技術を基盤にシステムを形成することで、特定のサーバによるデータ管理に比べて製造ノウハウの流出など情報漏洩のリスクを抑えることができ、また運営コストも低減可能です。

というわけで、今日はブロックチェーン関連銘柄のひとつである、ルーデン・ホールディングス株式会社を紹介したいと思います。
ルーデン・ホールディングス株式会社は、元々は新築マンションの内装施工やマンション内装のリフォームを行う、室内コーティングの総合施工会社です。現在はそこからビル総合管理や不動産開発などへ多角化しています。最近では、ブロックチェーン技術を応用した「仮想通貨不動産決済プラットフォーム」の実証実験を行い、その有効性を示したことで話題となりました。