» 2019 » 6月のブログ記事

こんにちは。

唐突ですが、チーズケーキが食べたい今日この頃です。実家にいれば製菓用品が揃っていますし、自分以外にも食べる人がいるので、自分でつくってしまうという選択肢もあるのですが、一人暮らしの今の環境だとなかなかそうもいかず、どこかで買ってきてしまうのが無難な気がしています。しかし難点なのが、ケーキに限ったことではないですが、一人きりで食べてしまうと、味気なさを感じ、どうも楽しみきれないということです。そんなの誰か誘えばいいじゃん！と、思うかもしれませんが、私の場合、お酒の付き合いがメインで、誰を誘えば良いのかわかりません(お酒も好きなので、それはそれでうれしいのですが笑)。誘ったらものすごく喜んでくれるだろう人の心当たりもなくはないのですが、住んでる場所が遠く、誘えません。日中お茶して、夜はお酒というフルコースでも大歓迎なので、誰かいないかな。。

とりあえず、私の話はそれくらいにして、本日は洋菓子店として有名なモロゾフ株式会社についてご紹介します。モロゾフ株式会社は、1931年に創立された「神戸モロゾフ製菓株式会社」が起源となっている企業です。創立の翌年には、バレンタインチョコレートを発売し、その4年後には英字新聞の”ジャパンアドバタイザー”で日本初となるバレンタイン広告の掲載をしました。このように数年間で事業を次々に行っているスピード感にもちろん驚きですが、その間の1932年に企業のイメージとは異なるピロシキを日本で初発売したという内容にはより一層驚きました。現在では、チーズケーキやプリンなどをはじめとした多種多様なスイーツを販売しており、企業内でも7つのブランドを持つほどのこだわりを持っています。季節に応じた商品も販売しており、時期による変化を楽しむこともできます。
私の中では、「モロゾフ＝チーズケーキ」というイメージが強いので、改めて調べてみて、他の商品についても食べてみたくなりました。スイーツ好きには魅惑の企業です！

こんにちは。

日本は世界の中でもトップクラスに「座っている」国だそうです。
世界20か国を対象にした調査では、平日の総座位時間では日本が一番長い400分超でした。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190628-00000502-san-hlth

長く同じ体制で座っているのは健康に良くないらしく、肥満、糖尿病、脳血管疾患、認知症などに罹患（りかん）するリスクが高まり、寿命が縮まる可能性を指摘する専門家もいるそうです。
仕事柄座りっぱなしのことが多いので(休日も座ったり寝たりしてばかりですが。。)、意識的に体を動かしたり、席を立ってみることをしたいと思いました。

ということで本日はイスなどの家具を販売している企業をご紹介しようと思います。
株式会社島忠は家具・インテリア雑貨(カーテン・カーペット・インテリア小物ほか)の販売を行う小売業、ホームセンター商品(日用品・園芸・ペット・木材・金物ほか)の販売を行う小売業を主な事業として行っている企業です。
埼玉を地盤として関東・関西で展開しており、島忠ホームズといえば聞いたことのある人も多いと思います。

ホームページをみてみたところ、島忠ホームズでは家具・インテリア用のARアプリをリリースしており、家具やインテリアを選ぶ際に実際にその家具を置く空間にARで試し置きすることができるそうです。
たしかに、家具を選ぶ際に自分の部屋をイメージに合うように買うことは良くありますが、実際に目でマッチするかどう確認できるのはうれしいですね！

また、創設60周年を迎える島忠では、60周年記念と題して、人気家具のオリジナルカラーバリエーションの限定モデルを販売しているそうです。
引っ越しを考えているので、新しい部屋の家具をぜひ見に行きたいですね。。

こんにちは。

今日のネタ探しでは、米国の新聞社で情報化社会に適応できたか否かによる明暗が明確になっている、という記事を見かけました。

NYタイムズは、現在の電子版会員数である450万人を、2025年までに1000万人にするという目標を掲げています。現在も月4万人以上のペースで有料読者が増加しており、16年秋のトランプ大統領当選直後からの報道需要の高まりに乗り、2020年までに設定していた電子版購読料などのデジタル事業売上高の目標値を9割方達成したそうです。優秀な記者のみを採用する実力主義と、付加価値の出せない情報は切り捨てる方針で記事の質を高め、同時に無料記事の量を半減させることで、電子版の有料読者数を確保しているようです。
一方で、USA TODAYなどを発行するガネットは、電子版の特徴として記事や支局の共有など規模についてのメリットを挙げている程度で、独自の戦略が乏しく、ネット上で無料で読める情報との違いを出すことができていないと分析されています。NYタイムズが収入全体の6割を購読料で占める中、ガネットは逆に6割が広告収入であり、その額は期ごとに減少しているそうです。

というわけで、今日はペーパーレス化と絡めて電子政府関連銘柄のひとつである、株式会社情報企画を紹介したいと思います。
株式会社情報企画は、金融機関向け信用管理ソフトのパッケージを開発・販売している企業です。主要顧客である金融機関に対して、信用リスク管理に関する業務支援システムのパッケージの企画・開発・販売・カスタマイズ及びコンサルティングまでを行うシステムインテグレーション事業を主事業とし、またシステムインテグレーション事業にて販売したシステムの保守、データ提供等のメンテナンス業務を行うシステムサポート事業も手がけています。

こんにちは。

今日のネタ探しでは、海底ケーブルの恩恵と課題について論じている記事を見かけました。
島国である日本が国際通信を行うには、海底ケーブルを通るか人工衛星を経由するしかなく、日本の場合には99%が海底ケーブルを通過すると言われています。1980年代に同軸ケーブルが光ファイバーケーブルへ変化し、太平洋間通信の遅延が大幅に低減され、通信量も劇的に増大しました。かつては確実に存在した国際電話中の会話ズレは解消され、スカイプの通話アプリケーションでどんな遠隔地とも快適に会話できるようになりました。動画コンテンツの隆盛も海底ケーブルあってこそですし、国際的な金融取引などにも高速・低遅延な通信は必要不可欠です。
しかし、現在の海底ケーブルにも課題はあります。未だ敷設が完了していない領域の国との格差はインターネットの恩恵を受けられないという形で存在しており、ビジネスのみならず教育分野でもデジタル教材へのアクセスがままならない状態です。また、海底無人機の進化と海底資源探査の活発化も、海底ケーブルにとっては悪い影響があります。非公開の探査・採掘により、海底ケーブルが切断されてしまう可能性があるそうです。商業用ケーブルの場所は海図に記載されていますが、軍事用ケーブルの場所は秘匿されており、こちらが切断されることがあれば、作戦活動への影響も懸念されます。

というわけで、今日は海底ケーブル関連銘柄のひとつである、古河電気工業株式会社を紹介したいと思います。
古河電気工業株式会社は、元々は古河グループの光ファイバー・電線・ワイヤーハーネス等の製造を行う非鉄金属メーカーです。現在では、情報通信、エネルギー、電子部品などの多岐に渡る領域で事業展開を行っています。最近では、1990年代後半からのインターネット急速普及、2006年ごろのウェブ2.0に伴う需要拡大に続く、近年のデータ通信量急増を受けての第3次海底ケーブル敷設ブームによって、光ファイバー・ケーブル世界大手の企業として注目されています。