» 小ネタ!のブログ記事

こんにちは。

きたる今週末、大型で非常に強い台風19号が関東を直撃する予報が出てますが、皆さんは日頃からこういった災害に備えていますか?備えといっても、ハザードマップを事前に入手して避難場所を考えておくなどの緊急時の行動的な備えと、保存食や水、燃料などの物的な備えがあります。最近はスマートフォンなどバッテリーで動作する製品も多いですから、モバイルバッテリーなども多めに準備しておくと安心かもしれません。

私は東日本大震災のとき東北に住んでいたのですが、ガスと水が止まってしまい、火を使う調理は全部カセットガスでした。(余震がひどいから外に出るなと言われ実はずっとゲームをしていました。ネットが生きててよかった。)それ以来、自宅にカセットコンロがないとなんとなく不安です。保存食の多くは火を使わずに食べれるものが多いですが、災害時は停電なども起きやすく、例えば冷蔵庫内の食品の鮮度は悪化しやすくなります。そういったとき、加熱調理ができると衛生面でのリスクが減らせますから、僕はカセットコンロの備蓄を強くおすすめします。

今日はカセットコント大手、「岩谷産業株式会社」をご紹介いたします。同社はLPガス事業が総売上の50%を占めており、その他に窒素ガスやアルゴンガスなどのプロパン以外のガス事業、金属、樹脂系の新素材開発事業などを手掛けています。しかし近年は都市ガスが利用される都市部への人口流入や、オール電化の台頭によってLPガスの需要は減ってきているようです。同社はその対策として、中部電力や関西電力などと連携したガス・電気連携サービスの提供を始めています。

こんにちは。
今日はナンバーズの日です。

第01位 7256: 河西工業株式会社
第02位 3635: 株式会社コーエーテクモホールディングス
第03位 6322: 株式会社タクミナ
第04位 8283: 株式会社PALTAC
第05位 9376: 株式会社ユーラシア旅行社
第06位 2782: 株式会社セリア
第07位 4335: 株式会社アイ・ピー・エス
第08位 1770: 藤田エンジニアリング株式会社
第09位 2802: 味の素株式会社
第10位 7532: 株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス

本日の当選番号は 5543 でした。

○○の秋。

| 小ネタ! |
こんにちは。
外に出ると、空気も空の様子もすっかり秋らしくなった感じがする今日この頃です。秋といえば、「○○の秋」という言葉が定番となっていますが、皆さんは、今年の秋はどのようなプランを立てていますか?私は、今年の秋は健康重視で生活しようかな…と考えています。その理由は、社会人になって半年が経ち、ある程度の生活のリズムができ、生活のリズムを整える絶好のタイミングだと感じているためです。先週から、早速、生活習慣を見直し始め、お酒を控えることと、1日トータルでの食事のバランスを考えること、早めに就寝することの3つを行っています。これらは、友人と遊びに行く日などは、特別な日とし、あくまでも生活の質を上げるための試みとして、緩めに継続していこうかなと考えています。
健康的な生活を続けていくためには、心にもゆとりがないといけないと思います。例えば、体に良いものを毎日食べようと、一からすべて毎日料理をしていたら、それだけで気疲れてしまって、他のことへ割く時間がどんどん減っていってしまいます。結果的に、時間的余裕のなさが、心の余裕もなくして奪うことになりかねません。そのようなことを避けるため、なるべく、手軽さは重要視しています。
そんな私にとって、理研ビタミン株式会社の商品は、非常に向いているように調べていて感じました。理研ビタミン株式会社では、手軽に海藻が食べられるスープの素や、常備しやすい乾燥わかめ、またノンオイルドレッシング、麻婆豆腐などのレトルト商品など、様々な手軽さと健康志向を兼ね備えたものが数多く存在しています。企業理念を見てみたところ、「社会に対し、食を通じて健康と豊かな食生活を提供する」を掲げており、多くの人が生活に取り入れやすいスタイルの商品の製造・販売は、その理念そのものだなと感じました。
即席=体に良くないというイメージが前まではありましたが、現在は一概にそうではないようです。料理をすることは、息抜きにもなり好きなので、私の場合は毎日こういった商品に頼るのではなく、疲れたときや時間のない日に頼ってしまおうかなと思います。

こんにちは。

今週は、米国のインターネット証券大手が次々に株式の売買手数料を無料化している、という記事を見かけました。

10月1日に最大手のチャールズ・シュワブが米国株やオプションの手数料を撤廃する計画を発表し、2日にはTDアメリトレード・ホールディングやEトレード・ファイナンシャルも同様の条件で手数料の無料化を発表をしました。
低コストを武器に基本的株式取引サービスを無料で提供する新興企業の台頭に危機感を強めている大手ネット証券が、不可避となりつつある手数料無料化の競争に追随したことになります。
ネット証券は株式売買手数料という大きな収益源を失い、今後は信用取引の金利収入や投資信託の残高から得られる収入が主な収益源となるそうです。この売買手数料の無料化はネット証券の再編につながる可能性も指摘されています。

というわけで、今日は日本のネット証券の1つを運営しているマネックスグループ株式会社を紹介したいと思います。
マネックスグループ株式会社は、日本随一のネット証券です。子会社に仮想通貨取引所であるコインチェック、投資運用業を営むマネックス・オルタナティブ・インベストメンツ、M&Aアドバイザリーサービスを手掛けるWRハンブレクトジャパン、FX専業のマネックスFXなどがあります。
これまで日本のネット証券も手数料引き下げの競争を続けてきました。今回の米国ネット証券の動きから、日本も将来的には手数料無料に向かうという見方が支配的です。

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