» 2019 » 9月 » 6のブログ記事

こんにちは。

本日は三菱鉛筆株式会社についてご紹介します。

三菱鉛筆株式会社は、uniでお馴染みの企業です。企業名にある鉛筆はもちろんのこと、その他にもペン、印鑑、ペンケースなど、幅広い種類の商品を取り扱っています。皆さんの身のまわりにも1つはuniブランドのものがあるのではないでしょうか？

今回調べてみて初めて知ったのですが、「グリーンネット」という自社ブランドを確立しており、環境に配慮した商品の提供も行っています。このブランドの商品は、グリーン購入法基本方針の「特定調達品目」の基準を満たしており、公的に認められています。目印は、日本環境協会のエコマークです。『どんなマーク？？』と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、皆さんキット一度は見たことがあるはずです！青色の地球を抱いているようなデザインのものです。「ちきゅうにやさしい」という言葉が添えられているのも、大きな特徴ですね。このブランドについても、商品の種類は豊富で、詳細を見てみると、よく目にするものが多数あり、意識せずに、気がついたら環境に良いものを使っていた！なんてことも多そうです。

環境について考えると、少々手間が増えたり、ものの質の低下を諦めたり…といったことがありますが、性能の高い商品で、気軽にエコ活動に参加しできてしまうというのは、非常に魅力的だと思います。この先、多くの人が日頃から使うもののエコ化が、ますます進んでいってくれたらうれしいです。

こんにちは。

最近「監視」に関わることをよく考えています。監視を辞書で引くと、「 警戒して見張ること。」とあります。監視対象にもいろいろとあり、建物、システム、はたまた人であったりします。実際に人が監視をするとなると、とてつもない労力が必要なのです。何も起きていないことをチェックし続ける、と聞くと一見楽に聞こえますが、同時に100か所チェックしてね、と言われると難しく思えますよね。そこで、人をたくさん雇ったり、機械の力を借りたりして、楽に監視ができるように工夫をしていくわけです。

近代になり防犯意識が高まるにつれ、監視市場は拡大を続けています。JR東日本では置換などの防犯対策として、すべての車両に監視カメラを設置する方針を示しているなど、民間企業でも防犯対策に力を入れる企業が増えています。また、2020年の東京オリンピックに向けて、国家としても防犯対策が課題とされており、その流れで監視カメラ市場が成長の兆しを見せているようです。監視カメラ自体の国内シェアはパナソニックが50%以上を占めておりますが、最近は大規模な施設監視に適した「監視システム」をパッケージとして売り出す企業が増えてきます。

そこで本日は、クラウドと統合した監視カメラを販売する「テクノホライゾン・ホールディングス株式会社」についてご紹介いたします。同社が開発した監視カメラは、単体でクラウドサーバに録画するもので、簡単に導入ができることが特徴となっています。また、クラウドを単なるストレージとしてではなく監視システムとして拡張できるパッケージも月額制で販売しているようで、大規模な監視にも対応できます。基本的に辞められることのない監視という需要に月額制という販売手法、、これ以上の解はないですね

こんにちは。

今週は、金融庁がブロックチェーン技術による仮想通貨取引に関する国際ルールの整備についての議論を始めるという記事を見かけました。

金融庁と日本経済新聞が共同開催する「FIN/SUM 2019」で金融庁の方針が発表されました。2020年3月にブロックチェーン技術に関する国際会議の東京での開催を予定しており、従来の金融規制とは異なったアプローチを開拓するため、金融関係者だけでなくブロックチェーン技術の開発者や企業にも参加を求めるそうです。技術領域を含めた利害関係者で議論することでシステム障害時の対応なども幅広く検討する狙いで、2020年以降は定期的な会合を設けて最終的には常設の会議体に発展させることを目標にしています。リブラはFacebookが組織的運用を行う予定ですが、通常の分散型台帳を基盤とする仮想通貨には中心的な管理組織は存在しません。交換事業者は存在していますが、システム障害や不正利用に対する保障は完全なものではなく国際的な課題です。

というわけで、今日はブロックチェーン関連銘柄のひとつである、積水ハウス株式会社を紹介したいと思います。
積水ハウス株式会社は住宅メーカー大手で、特にプレハブ住宅事業では最大手の企業です。工業化住宅の請負が主力事業ではありますが、都市開発事業や賃貸事業、リフォーム事業も手がけています。最近では、ブロックチェーン技術を利用した不動産事業用サービスの実証実験をKDDIや日立製作所と共同で行い、話題となりました。賃貸物件の内覧から入居までの各手続きの簡略化と利便性向上が目標だそうです。

こんにちは。

amazonの動画分析サービス「Amazon Rekognition」が性能強化されたというニュースを見ました。
今回のアップデートで顔認証の性能が向上し、性別、年齢はもちろんのこと、その人がどのような感情を示す表情をしているかが分析できるそうです。

https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1908/14/news070.html

僕の使用しているiphoneにも顔認証でロックを解除するface idの機能がありますが、その精度にかなり驚かされます。
寝起きのだらっとした顔やお風呂上がりで髪が濡れている状態でも難なく認証できますし、ベッドに横になっていても認証します。
なんでも認証するんじゃないかと思い妹にも試してもらいましたが、違う人間だときちんと認証が通らないので、よくできています。

また、中国では顔認証のコンビニまであるそうです。

QRコードはもう古い、アリババやテンセントが進めるのは「顔認証決済」
https://www.sbbit.jp/article/fj/36904

「QRコードはもう古い」というのが中国っぽいですね。。

ということで今回は顔認証に関する企業をご紹介いたします。
高千穂交易株式会社はエレクトロニクスを核とする先端技術商品及び有力メーカーを広く海外に探求・開拓し、商品の輸出入及び販売並びに据付・保守・システム設計・運用受託等のサービスの提供を主な事業内容としている企業です。
特にセキュリティシステム・情報ネットワークシステムに強く、米国センソマチックの国内総代理店として、「商品監視システム」など最先端のセキュリティ・システムを販売しています。

高千穂交易株式会社でもFS-01という顔認証システムを販売しています。
これは、施設入口に設置した専用カメラで来訪者の顔を検出し、あらかじめ登録した顔データと認証するシステムで、特定人物の施設への来訪を正確でスピーディーに検知し確認することができるそうです。

主に店舗や商業施設などにおいて、窃盗犯や詐欺行為犯を事前に登録しておく事で、再入店時にシステムが対象者を検出するそうです。
いわゆる「出禁」をシステムががっちりやってしまうシステムですね。
また、ショッピングモールなどの大型施設で万引き常習者などを完全に取り締まるには警備コストが多くかかってしまいますが、このシステムを導入すれば自動で常習者を検知してスマホに通知がくるので、コストの削減につながります。

とはいえ、顔認証が行き過ぎると、プライバシーの侵害になりかねないので、なんでも顔認証を導入すればいいというわけでは無さそうです。