» 2019 » 8月 » 23のブログ記事

こんにちは。

山ガールという言葉に代表されるように、昔と比べて山登りが趣味という人が増えたように思います。
また、SNSなどで体験をシェアできるようになり、アウトドア仲間を見つけやすい時代にもなったからでしょうか。
僕も学生時代は部活の合宿で山登りをしていたのですが、低い山でも普段運動していない人が登るのはとても大変でした。
以下のようなニュースにもあるように、準備不足のまま山に登ってしまう人が多いようです。
山頂にたどり着いたときの達成感や自然に触れる面白さは山の魅力ですが、体力つくりや道具の準備などきちんと備えてから望むのがよさそうですね。

死と隣合わせの日本最難関コースに溢れる登山者　山岳ガイドが感じた危機感
https://news.yahoo.co.jp/byline/katotomoji/20190823-00139378/

本日は登山に必要なトレッキングシューズも扱っている株式会社エービーシー・マートについてご紹介します。
株式会社エービーシー・マートは靴を中心とした商品の販売並びに自社商品の企画開発を行うシューズ関連事業を主な事業としています。
全国各地に展開している小売店「ABC-MART」を通じて、靴を中心に、自社ブランド「HAWKINS」「VANS」をはじめとした自社企画商品とナショナル・ブランド商品の販売をしており、靴の企画・開発をして海外の委託工場においてこれらの商品を生産し、輸入しています。

トレッキングシューズと登山靴はどう違うのか知らなかったのですが、トレッキングシューズは軽くて柔らかく、日帰り登山や、なだらかなコースにマッチしているそうです。
一方登山靴は重厚で重く、つま先に体重をかけたり岩を踏んでも大丈夫な作りになっています。そのため、冬山登山や厳しいコースの登山に適しているとのこと。

これから秋になっていくと秋山の登山シーズンが始まるそうです。
秋山登山の写真や記事を見ていると面白そうですが、運動不足なので、まずは山に登るための体力をつけるところからですね。。

こんにちは。

暑い日が続いていますが、いかがお過ごしでしょうか？
私の知人は、暑さゆえに毎日アイスを食べていたら、1ヶ月で体重が5キロも増えてしまったそうです。アイスというと、各社多種多様な商品を製造・販売していますが、定番と新作のフレーバーがショーケースに並んでいるサーティワンアイスクリームは、私にとって、何年経っても魅力の感じられるアイスクリームショップです。
お店の雰囲気も商品そのものも常にポップでかわいらしく、それでありながらお客さんを見てみると、世代は様々で、老舗として根付いている印象を受けます。

サーティワンアイスクリームというと、ディッシャーでコーンかカップにアイスをカスタマイズして盛りつけたものが定番ではありますが、新しいアイスの形として、アイスクリームケーキが加わってきたことで、現在ではキャラクターとコラボしたアイスクリームケーキも発売されています。
おいしくてかわいい…なんだかもう言うことなしの商品ですよね！

サーティワンアイスクリームは、世界52カ国に8,000以上もの店舗があり、そのうちB-R サーティワンアイスクリーム株式会社は、アメリカに次ぎ、国内に1,100店舗を超える大規模な経営を行っています。国内のどこに出かけても、サーティワンアイスクリームの店舗を目にすることが多いのも、納得です。
アイスクリームの製造・販売がメインであるため、企業の社会貢献活動を目にすることは少ないですが、サーティワンアイスクリームでは、富士山の五合目にフジアザミと呼ばれる多年草の植栽活動、災害地やユニセフへの支援などを行っています。今年の6月に行われた植栽活動では、社員や工場の従業員、またその家族が集まり、総勢41名で植栽を行ったそうです。

企業の目に見えない活動に注目すると、様々な取り組みが見え、より一層その企業に信頼と安心を感じます。それも戦略の1つという考え方あるのかもしれませんが、行ってることには変わりがないので、純粋にその活動を支持していきたいです。

こんにちは。

今週は、公的統計でビッグデータ活用の動きがあまり進んでいないことについて論じている記事を見かけました。
今年の3月には、米国の物価統計で大手百貨店から衣料品の価格データを提供してもらい、毎月の消費者物価指数(CPI)に反映する新たな試みが始まっています。今後5年以内に商品価格の大半を外部のビッグデータから取得可能にする計画だそうで、同様の取り組みはカナダなどでも広まっています。IT技術の発達により、大量の匿名データをリアルタイムに収集・加工することが可能となり、場合によっては国による統計以上に価値のある統計情報を民間企業が発信することもできるになりました。インターネット上で匿名情報として集めたビッグデータは、政府や自治体が調査員を使って集める情報よりも格段に規模の大きいものになります。
日本の公的統計でもIT技術を活用しようとする取り組みはありますが、家計調査で手書き入力の代わりにスマートフォンでのレシート読取に対応するなど、現在の統計調査の延長として調査にかかる労力の削減や漏れをなくすことでの正確性向上に利用しているに留まっています。アナログ手法が前提の伝統的統計調査を根本から見直すような議論はほとんどされていないそうです。CCCの発表しているTポイント物価指数や、マネーフォワードが地方銀行との連携で蓄積している家計データなど、企業によるビッグデータ活用統計は見られますが、国の公的統計では他国に遅れをとっているのが現状です。

というわけで、今日はビッグデータ関連銘柄のひとつである、株式会社オプトホールディングを紹介したいと思います。
株式会社オプトホールディングは、ネット広告専業代理店大手の企業です。インターネット広告の取り扱い(広告代理)を中心として、その他にローン情報などの情報比較サイトを自社運営しています。データベース事業を拡大しており、最近ではAIを活用したデータ分析や広告運用を支援する体制を強化するため、下部組織のOpt Technologies内に専用チームを発足し、研究開発に取り組んでいます。

こんにちは。

私の住む横浜市が、カジノを含む統合型リゾート（IR）を誘致する方針を固めたようです。気になる場所ですが、みなとみらいは山下公園に隣接する、山下ふ頭を候補地としているようです。確かに横浜でカジノといったらあの周辺のエリアしか考えられません。市は関連費用としておよそ3億円の補正予算案を提出するほか、管理を業務とする専門の部署を新設する予定だそうです。

このIR、カジノの話題が独り歩きしていますが、そのほかホテルや劇場、国際会議場や展示場、ショッピングモールなどが集まった複合施設のことを指します。日本では昨年にIR実施法案が正式に成立され、国内の候補地としては、北は北海道苫小牧からお台場、幕張、横浜、大阪は夢洲、長崎のハウステンボスなどが誘致を表明しています。観光客増加、雇用促進をもたらすため、年間で2兆円以上の経済効果があるとも見込まれています。

日本が目標としているシンガポールのIR「マリーナベイサンズ」のカジノ敷地面積は全体の2.6%ほどで、そのほかの周辺施設が多くを占めています。雇用促進と聞いて、カジノのディーラーやスタッフをイメージしていましたが、その規模を考えると、カジノよりも周辺施設への雇用や、大型施設の建設などに発生する雇用が中心のように思われます。とは言っても、オープン後の売上、という点だけで見ればおそらくカジノは圧倒的でしょう。ギャンブル事業に対しての反発はやはり強いと思われますが、経済の流動性が上がるのであれば、将来的な景気回復の一因となるかもしれません。

本日は、カジノ関連銘柄として挙がった中で私が独断と偏見で面白いと感じた企業をご紹介いたします。「日本金銭機械株式会社」は、お金を扱う機械類を開発、製造、販売しており、主力製品としては、自動納金機や幣鑑別機、貨幣処理機、両替機などがあります。世界中に拠点を構えており、なんとカジノ向け紙幣識別機のシェアは6割（世界一位！）だそうです。世界中の紙幣の鑑別のノウハウが集まっているわけですから、不動のシェアといえそうです。

余談ですが、この間久しぶりに夏目君が描かれている旧千円札を使いました。高校生くらいのバイトの子がちょっと不思議そうな顔をしたので旧札です、と言ったら初めて見たと言われました。年齢を感じました。