» 2019 » 7月のブログ記事

鯨のお肉

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こんにちは。

商業捕鯨が再開されるらしいです。
国際捕鯨委員会(IWC)を脱退したことで、なんと31年ぶりに再開するとのこと。
国際世論の反対はあるそうですが、いままで調査捕鯨で捕れたもののみを輸入していましたが、これからは商業捕鯨で捕れたものも流通するので、価格が安くなり手に入りやすくなりそうですね。

あまりクジラ肉は食べたことないのですが、近所のスーパーで安く売っていたら手に取るかもしれないです。
ということで本日は捕鯨に関連した企業をご紹介します。
株式会社極洋は水産物の買付・販売を行う水産商事事業、冷凍食品の製造、買付・販売及び缶詰等の加工食品の販売を行う加工食品事業、冷蔵倉庫業及び海上運送業を行う物流サービス事業、かつお・まぐろ漁獲、養殖、製造加工及び販売を行う鰹・鮪事業などを行っている企業です。

現在は捕鯨事業を日本共同捕鯨株式会社に譲渡していますが、もともとは南氷洋や北洋において母船式捕鯨事業を展開する三大捕鯨会社の一つとして創業しました。
また、日本の大手水産会社で海まき船を使用した海まき網漁業を行っているのは極洋とマルハニチロの2社のみです。
海巻き網漁法はレーダーなどで魚群を見つけ、その魚群を巻き込むように漁船と小型のボートが連携して、漁網で囲む漁の方法だそうです。
カツオがおもな対象だそうですが、かなりチームワークと技術の必要な漁の方法とのこと。
さすが歴史ある水産会社ですね。。

こんにちは。

今日のネタ探しでは、厚生労働省が事務職などのホワイトカラーの会社員の能力評価をするためのAIを開発する、という記事を見かけました。ブルーカラーと呼ばれる技術者達と違い、資格の少ないホワイトカラーは能力の客観的評価が難しいと考えられていますが、人材紹介会社と連携し、各社のノウハウやデータをAIに学習させ統合することで、より客観的な能力評価を実現し、転職を希望する人物と企業のマッチング制度を上昇させることができるそうです。
2019年度には、予備調査として人材紹介会社からのマッチングノウハウの聞き取りや、AIに学習させるデータの収集を行い、2020年度から本格的な開発を行うそうです。データには厚生労働省が雛形を公開している、労働者の職務経歴や免許・資格、学習や訓練の経歴や成果が記載された、ジョブカードを活用します。現在、人材紹介会社の多くは雛形を使って人材データを管理しており、AIの学習に必要な整理された大量のデータを効率的に調達できるとのことです。AIは、こうしたジョブカードや実際の転職結果などのデータを大量に分析し、ホワイトカラーの能力を評価する方法を考案したり、適性のある職種を掲示することができるようになると期待されています。

というわけで、今日はAI関連銘柄のひとつである、ソーバル株式会社を紹介したいと思います。
ソーバル株式会社は、組み込みソフトの受託開発、技術者派遣を主力とする企業です。ファームウエアやソフトウエア、さらにハードウエアの開発および評価に関するサービスを、従業員の特定派遣および業務請負により提供するエンジニアリング事業を主な事業として展開しています。キヤノン向け・ソニー向けのエンジニアリングに強みを持っており、M&Aに積極的です。自動運転技術の分野において、自動運転自体やADAS(先進運転支援システム)を補助するAIの組込みソフトウェア開発を行っています。組込みソフトウェア開発はソーバルが得意としている分野であり、画像処理やディープラーニングなどの技術で高い評価を得ています。

除湿器が欲しい

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こんにちは。

梅雨入りしてからというもの、雨が増えてジメジメする季節になってきました。私はジメジメ感は苦手ですが、雨自体はそこまで嫌いではありません。最近では台風3号が日本に接近し、一部地域では大雨による被害が出ていたことも報道されていました。こうした雨のニュースを見ていると、必ず目にするのが「1時間あたりの雨量」ですね。5mmとか10mmとか言われても私は正直わかりませんが、アナウンサーが「10mmの激しい雨」など補足をしてくれることでなんとか理解しています。実際には、1m×1mの箱に雨水がたまった量を深さで表現しているため、mmという単位になるんだそう。こういった降水量の観測は、日本国内の約1300か所に設置されている気象観測所で行われおり、それらのデータは10分おきに気象庁の地域気象観測センターに送られています。観測しているのは降水量だけでなく、気温や日照時間などの気象データ全般です。この「アメダス」という名前は、一度は耳にしたことのある方は多いのではないでしょうか?

そこで本日は、このアメダスに様々な気象計を提供している「明星電気株式会社」をご紹介致します。同社は降水量、風向風速、気温、日照時間などの計測計を、1974年の観測開始から納入し、以来30年以上システムを提供している総合観測システムメーカーです。同社は天候観測だけでなく多くの分野で計測機器に特化した製品を提供しています。地震分野においては、MAPSという独自の地震対策システムも提供しています。商業施設や工場、高層ビル向けの製品で、気象庁の発表情報+MAPSによる「安全可否の判断」を提供することで、人員の安全な誘導や生産ラインの停止・再稼働をサポートする製品のようです。

日本は地震が多く、かつ科学技術の発達した国ですから、こうしたシステムを作っていくべき国といえると感じました。

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