最近は暑くて服を選ぶときに涼しい素材や、軽い素材を選ぶようにしています。服の素材はとても多くの種類がありますね。編み方や組み合わせの種類等であのような質感を決めているとはすごい技術だと感じます。
今回紹介するのは糸や綿などの繊維事業を扱うオーミケンシ株式会社です。オーミケンシが提供する綿は木材パルプを原料とし、メディカル、日用製品分野で使用されています。木材パルプから製造されるので、再生産性や生分解性が高く地球環境にやさしいです。その綿だけでも備長炭を練りこみ消臭効果が高めたもの、微粒子金属酸化物を練りこむことで人体からの赤外線を吸収し繊維自ら発熱することで保温効果を高めたものなど様々な種類があります。
さらに糸や生地だけでなく、タオルやスリッパなどの生活用品の開発から販売までを行っています。生地に関しては加工もできるので、繊維という幅広い分野に対して最初から最後まで力になるのではないでしょうか。
近年気候の変化が激しくなり、着る服等に気にするほか環境にも気に使わなければいけません。まさにオーミケンシの製造する繊維が今地球に必要なものなのではないでしょうか。
今週は「表示灯株式会社」を紹介いたします。
表示灯株式会社は1967年からバス停標識、道を表し示す行灯としての広告付き案内地図から事業を開始しました。
そこから今現在設置している地図広告を「ナビタ」と呼び、現在はこのナビタが全国3500カ所超の場所で活躍しています。
全国の鉄道駅の2485駅にナビタが設置されているため、皆さんも一度は見ているのではないでしょうか。
そのナビタには、多くの広告も掲載されています。広告を出稿しているクライアントは7万5000件にも及び、医療業界やサービス業界、飲食業界、教育業界など多岐に渡ります。この広告の掲載は表示灯の安定した収益基盤になっています。
そこからテレビ・新聞・インターネット広告などのマス媒体や看板・ボードなど屋外媒体での広告を展開するアド・プロモーション事業も行っています。その広告を掲載するにあたり企画の立案、プレゼン、予算管理に至るまでのトータルプランニングも行ってくれます。
昨今増えているデジタルサイネージでの地図広告は、アニメーションでの表示や多言語に対応するなど訪日外国人旅行者にとっての観光の手助けになり、そこから観光事業者や地方自治体の活性化の貢献にも繋がっています。また、緊急時には災害情報や緊急情報を表示する機能も搭載しています。
このような様々なアイデアを取り込んだ見やすくわかりやすい地図は、人々の日常生活を支え地域社会の発展に貢献していくのではないでしょうか。
今週紹介するのはGFA株式会社です。
GFA株式会社は自社事業としてメタバース事業・金融サービス業、グループ事業として空間プロデュース・BPOサービス・運送・サイバーセキュリティ・就労移行支援・SDGsに取り組んでいるようです。
GFAの意味はG=Grouwth：成長・向上、F=Future：未来・将来、A=Advance：前身を表してるそうです。経営理念として「社会に応えるサービスと未来への挑戦で、人々の希望を生み出す企業になる」とあることから、その経営理念にピッタリの会社名だと思います！
最近はやりのメタバース事業では渋谷のナイトクラブ「CLUB CAMELOT」をメタバースで再現した「META CAMELOT」を誕生させ世界中どこからでも渋谷を体験できるというプロジェクトを行ったそうです。また、e-sportsのイベントなどに事業を伸ばしているためCLUB CAMELOTではクラブならではの音響は特大スクリーンを活かしたe-sports大会用のスタジアムを開設することができるそうです。ワクワクしますね。さらには、仮想空間「1980」を舞台にしたレーシングゲームまで開発したそうです。
金融サービス事業では創業から積み重ねてきた資金調達力を強みとしてコンサルティング業務や不動産を主とした投融資事業などを行っています。
他にもたくさんの事業があり紹介することが沢山あるのですがここら辺で今日は終わりたいと思います。GFA株式会社のように人々に希望が沢山あるようなものづくりをしていきたいですね。
最近は暑くてクーラーや扇風機などを頻繁に使用しています。 ほかにもPCが在ったり、最近ではホーム家電を置いたりしているので、確実に電気使用量が増えてしまっています。ここで怖くなってくるのは電気代です。やはり電気は現代の支えるインフラで必要不可欠なので、気にせずにはいられません。
今回紹介するのは「環境」「省エネ・創エネ・畜エネ」を事業領域とする株式会社グリムスです。グリムスは、エネルギーコストソリューション事業、スマートハウスプロジェクト事業、小売電気事業を行っています。つまり行っているのは電気事業ですが、ただ電気を売るだけではありません。電気を売ることにプラスして省エネのために太陽光発電システム・蓄電池を販売することや省エネ設備を販売することを行っています。他にも、保有する太陽光発電所による発電を行うことで、省エネルギーの推進と再生可能エネルギーの普及を通じて脱炭素社会の実現に貢献しているようです。
電気事業法の改正によって電気自由化の流れが進展しています。プランや値段で選んでしまいがちではありますが、環境に配慮したいという想いなどで事業者を選ぶのも一つの手段ではないでしょうか。