会社の小ネタノート

今回はオイシックス・ラ・大地株式会社(オイシックス)についてご紹介したいと思います。

オイシックスは有機・無添加食品、ミールキットの通信販売を行う企業で、有機野菜などの食品宅配専門スーパー「Oisix」、および有機野菜などのカタログ食品宅配「大地を守る会」、有機野菜などの個別宅配「らでぃっしゅぼーや」を運営しています。また、2024年シーズンからイースタン・リーグに加盟しているプロ野球チーム・新潟アルビレックス・ベースボール・クラブとの間で資本提携、並びにメインスポンサー契約を締結し、命名権を取得。球団名をオイシックス新潟アルビレックス・ベースボールクラブとしています。
業績を見ると、2026年3月期の連結業績は、売上高が251,419百万円(前年度比1.8%減)、営業利益が7,339百万円(前年度比6.9%増)、経常利益が6,840百万円(4.3%増)となっています。
今後の展望として、B2Bサブスク事業(給食事業)における売上高の持続的な成長及び収益性改善による増収増益を主軸としつつ、B2Cサブスク事業(食品宅配事業)の集積性改善も並行して進めることで、トップラインの拡大と収益性改善の両立を推進していくとのことです。

プロ野球球団の新規参入は19年ぶりということで、オイシックスのますますの発展に期待しています。

コンデンサというものを耳にしたことがあるでしょうか。
ほとんどの電子機器に使用される、とても重要な電子部品の一つです。
本当に小さな部品ですが、電荷（電気）を蓄えたり放電したりすることができる優れものです。本当にいろいろなものに使われていますが、具体的にはカメラのストロボなどに利用されており、瞬間的に高い電圧をかけるときに役立つ部品になっています。そんなコンデンサですが、もちろん自然に生えているものではございません。コンデンサが当たり前のように存在する背景にはとある企業努力があります。

さて、今回紹介する企業は日本ケミコン株式会社です。
日本ケミコン株式会社は先ほど紹介したコンデンサのうち、アルミ電解コンデンサの日本トップメーカーです。1931年に日本で初めて電解蓄電器の製品化に成功し、現在ではアルミ電解コンデンサで世界トップシェアの信頼を得て、エレクトロニクス産業の最先端を走り続けています。
また、日本ケミコンにはもう一つの強みがあります。それはコンデンサ用材料であるアルミニウム電極箔の生産量世界一という点です。アルミ電解コンデンサのトップメーカーでありながら、基礎材料のサプライヤーでもあるというのは、企業としての安定感がすさまじいなと感じます。

企業理念として、「環境と人にやさしい技術への貢献」を挙げており、近年のサステナブルな社会を目指す風潮にも積極的な姿勢が印象的です。今後も持続可能な社会とともにエレクトロニクス産業を支えてほしいと思います。 

こんにちは！
今回は株式会社明電舎について紹介します。
明電舎は、電力インフラ事業や社会システム事業、産業モビリティ事業、フィールドエンジニアリング事業など、幅広い事業を展開している電気機器メーカーです。

明電舎の創業は1897年、重宗芳水が町工場として明電舎を創業しました。1905年には独自の「誘導電動機設計法」を考案し、翌年からはモーター生産を本格化したそうです。それ以降、電動機や発電機、変圧器などを製造し産業機器や電力インフラの発展に貢献したようです。2000年代には海外事業の発展に注力し、東南アジアを中心に事業運営の現地化を図ったり、2010年代にはインド事業、ドイツ事業への参入、2020年には北米に拠点を持ち新たな地域へ事業を拡大しているようです。近年では環境保全や脱炭素化の流れの中、再エネの系統連携技術や真空技術を応用した環境対応製品やモビリティの電動化に関わるモーター・インバーターなどの開発を通じ持続可能な社会の実現に貢献しているようです。

最近では環境に良いパームヤシ油を用いた世界初の変圧器を開発したそうです。今後もどのような環境に配慮した製品が出るのか気になります。

また、下水処理について学べるゲームの発売もしたそうです。本当に様々なことに取り組んでいるなと思いました。

本日ご紹介するのは日本電技株式会社です。

日本電技は、ビルディングオートメーションや、インダストリーオートメーションを事業の核としており、ビルや向上の空調や、生産ライン等、各種設備・機械装置を計測・監視・制御の手法をもって有機的に機能させることで、作業環境や生活空間の省エネ化・省力化・快適化を実現しています。
計測・監視・制御の一連の流れを計装といい、計測により部屋の温湿度、空気の流れ、空気の圧力等を感知し、監視では、計測の情報を監視し、適切な制御指令を発し、制御では、計測の情報により自動制御装置を制御して、快適な空調環境を作り出しています。

業績を見ると増収増益となっており、売上高は46,371百万円(前年度比7.7%増)、営業利益は11,821百万円(前年度比29.6%増)、経常利益は12,126百万円(前年度比30.3%増)となっております。要因として、首都圏及び地方中核都市の再開発、製造拠点の国内回帰に伴う向上建設需要等による旺盛な環境が続いたとのことです。
今後は、中東情勢による影響は免れないものの、再開発、工場、データセンターなど新設を中心とした大規模案件が完成及び立件される見通しです。