商品の魅せ方

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世間では凄まじい量の段ボールが流通、利用されています。工場から出荷される製品は大抵段ボールに梱包されている状態でしょう。ネットショッピングで購入した製品も段ボールに入っています。

段ボールは衝撃を吸収する効果があったり軽い素材であることなど、物を運ぶ際にとても適した素材であることが分かります。しかし段ボールの用途は運送関係にとどまりません。

コンビニやスーパーで商品を陳列する什器でも段ボールが利用されていることが多いのです。運送で利用した箱をそのまま什器として組み立てられるものや、吊るしたり装飾したりして飾り付けるものなどがあり、段ボール特有の手軽さが生かされています。

今回はそういった段ボール什器を製造・販売するダイナパック株式会社を紹介いたします。

国内の段ボール製造業では製紙業界大手企業の存在感が強いのですが、ダイナパックは段ボール製品の製造と共に包装やパッケージングにも力を入れているようです。大手とは少し異なる方向を向いており、うまく差別化が図られていますね。

パッケージングでは段ボール以外の素材も利用しており、食品の軟包装やペットボトルのラベルまでも手掛けています。包装事業でプラスチックも取り扱っていることでより商品に合った包装が可能となっています。

包装はその商品をいかに美しく見せられるかを左右します。商品そのものの見た目と売り場の様子で集客力は全く異なってくると思われます。

ダイナパックは商品自体と売り場のどちらも手掛けることで、より魅力的に商品を飾り付けることを可能にしています。お店で利用されている什器のデザインは、とてもよく考えられたものが多いので意識して見てみると面白いかもしれませんね。

生体認証って、子供のころはスパイ映画の中でしか見られないフィクションの話だと思っていました。気づけばスマホにも生体認証が使われるようになり、私たちの生活に欠かせない技術になっています。

しかしこの生体認証、時代についていけない気質の私からするとたまに不安になることがあります。弟がスマホの顔認証を簡単に突破してくるのです。やっぱり兄弟なんだなぁとほっこりしている場合ではありません。

その一方で、そんな正確さに対する懸念を突破して金銭のやり取りや個人情報の取り扱いが行われるようになっているのも事実。日本電気株式会社(NEC)は精度の高い生体認証で世界をリードしている企業の一つです。米国国立標準技術研究所(NIST)が実施している顔認証技術のベンチマークテストでは、何度も世界1位を獲得しています。

なんとNECの生体認証技術はベトナムの国民IDシステムでも導入されているそうです。国民のセーフティネットとなり得、不正やミスが許されない行政サービスで採用されていることからも、NECの生体認証の信頼性の高さが伺えます。

私達がパスワードを忘れて右往左往することのない世界はもうすぐそこまで来ているのかもしれませんね。

遊びじゃないVR

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約一年前、FacebookがMetaに社名を変更し、メタバース事業に向けて大きな投資を始めました。メタバースとはインターネット上に構築された3次元の仮想世界のこと。私たちはアバターと呼ばれる自分の分身を介して仮想世界を楽しむことができます。Facebookが事業の舵を切って以来、メタバースについてのニュースを見かけることが増えました。

メタバース自体はスマートフォンやPCなど、様々な機器を通じてアクセスできるものです。しかしメタバースと聞くと、やはりVR(仮想現実)を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。今回ご紹介する企業は、そんなVRを事業の一つとする株式会社理経です。

メタバースやVRというと、ゲームやチャットなど娯楽用途で使われるイメージがあるかもしれませんが、理経はソリューションとしてVR向けのCG制作を行っています。
例えば臨場感のある災害時シミュレーションVRは、体験者の防災意識の向上に役に立ち、様々な企業や自治体、官公庁に導入されています。
またリアリティのある仮想空間は、自動運転などのAIの学習のためにも使われるんだそうです。

現実世界ではそう簡単には出来ないことをVR空間に再現し、その結果を現実へと持ち帰る。メタバースをそれ単独で独立した世界ではなく、現実世界との関係性の中で存在する世界なのだと意識すると、少し違った見え方ができるかもしれませんね。

宅配便の進化

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皆さんはインターネットでショッピングすることはありますか。

ショッピングサイトやオークション、フリマアプリなど様々な媒体で気軽にショッピングができますが、最近はネットショップを簡単に作成できるサービスの登場で、個人によるネットショップの出店も可能となり、個人間で物のやりとりを手軽にできるようになりました。

今回はネットショッピングの関連して、宅配便サービスで国内トップシェアを誇るヤマトホールディングス株式会社についてご紹介いたします。こちらの会社は宅配便など輸送サービスに関する事業を行っています。

2022年9月から、クロネコメンバーズ向けにスマホ決済サービス「にゃんPay」を開始し、気軽に宅急便の料金を支払えるようになりました。

また、最近街中のいろんな場所で見かける宅配便ロッカーPUDOステーションは、ヤマト運輸とフランスのネオポスト社との合弁会社Packcity Japanがサービスを提供しています。

10年前、自宅以外で荷物の受け取りをしようとすると、営業所に行っていましたが、今ではPUDOステーションなど身近なところで受け取れるようになりました。今でも十分、便利な宅配便サービスですが、今後は果たしてどのような進化していくのでしょうか。

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