» 2019 » 8月のブログ記事

こんにちは。

私は小さいことからパソコンの、特にハードウェアに対する興味が強く、中学生の頃にはお年玉を自作PCにつぎ込んでいました。そういった過去もあり、新商品であったり新技術、メーカーの動向など、ハードウェア業界の動向なども日々情報を仕入れるようになりました。最近はPCパーツというと、海外勢力、特にアジア企業の台頭が目立っていますが、今日の仕事中に日本企業製のPCパーツを見かけたので、本日はその企業を取り上げようかと思います。

私が見かけたものは 日立製作所製のHDDでした。現在世界のHDD市場はシーゲートとウエスタンデジタルが圧倒的なシェアを誇っており、日立のストレージ部門は2012年に日立製作所からウエスタンデジタルの傘下に移り、HGSTと社名を変えてストレージの生産販売を行っています。現在の日立ではストレージ自体の生産は行ってはいませんが、さらに展開させたストレージソリューションとして、クラウド基板用の仮想ストレージ用サーバの販売を行っているようです。

内部搭載できる物理ストレージ容量が1400~17000TBと規模に応じた複数のラインナップがある日立製のストレージサーバですが、外部ストレージによる拡張も可能で、外部も含めた最大容量は287PBと創造のつかない容量になっています。AWSのEFSの容量をdfで見ようとするとすごい容量に見えますが、こういったストレージ専用サーバの容量が表示されているためだろうかと、憶測しました。

こういったクラウド基板製品は普段接しないものではありますが、間違いなくインフラに関わる製品であるわけです。クラウドが普及してもこうした認識を持っておけば、クラウドだからと言って安心せず、サービスの落ちない環境を構築する手助けになる、ように思えました。

生き残る企業とは

| 小ネタ! |

こんにちは。

100年後も生き残ると思う平成企業という記事があるのですが、そのランキングのほとんどがIT企業でした。
まだIT業界自体ができてから50年程度しかないことを考えると、100年続くのか…?と疑問に思ってしまいますが、
同じ平成生まれとして、ぜひ長く続いてほしいです。

https://news.livedoor.com/article/detail/16990910/

本日はランキング1位だった楽天株式会社についてご紹介いたします。

楽天株式会社は物販を中心としたECに関するサイト運営・サービス提供等を行う「EC事業」をはじめ、「ポータル・メディア事業」、「トラベル事業」、「クレジット・ペイメント事業」、「証券事業」、「プロスポーツ事業」、「通信事業」を展開する企業です。
M&Aや業務提携でで成長している企業でもあり、非常に多岐に渡る事業を展開しています。
楽天と言えば『楽天市場』に代表されるECモール事業で有名ですが、最近ではオンライン株式販売やクレジットカード等の金利・手数料収入がグループ営業利益の過半数を占めるオンライン金融事業者としても影響力を高めています。
クレジットカードの楽天カードなどはCMでもよく見ますよね。

また、楽天はプロ野球球団のオーナー企業としての顔もあります。
東北楽天ゴールデンイーグルスは東北を本拠地とする初のプロ野球球団として、2004年に設立されました。
設立されてから数年はあまり成績を上げられなかった印象ですが、2013年には田中将大選手が24勝0敗1セーブで日本プロ野球史上初のシーズン無敗での最多勝を挙げ、リーグ優勝したことが記憶にあたらしいです。
当時大学生で仙台に住んでいたのですが、テレビや街中でも楽天ムード一色だったことを覚えています。

多角的に成長し、社内言語を英語にするなど革新的なルールの導入などを積極的に取り入れたことなどが、冒頭のランキングでTOPだった理由でしょうか。
IT企業以外で上位にランクインしていたのは、意外にも100円ショップの株式会社キャンドゥでした。
こちらもどんな理由なのか気になるので、調べてみようと思います。

こんにちは。

私の趣味の1つに手芸があるのですが、最近あまりできておらず、趣味といえるのかが怪しくなってきています。小物を作成していると、接着剤が必要となる場合が多々あり、速乾で強力なものが好ましいのですが、接着対象と接着剤の相性や乾いた際の状態なども重要であるため、優先順位をつけて妥協しなくてはならない部分は妥協するという方法で接着剤を選んでいます。よく私が残念だと思うのは、速乾性も強度も優れているけれど、接着部分が目立つ製品です。透明であれば目立たないと思われがちですが、透明であってもマットな素材であると、接着部分にのみテカリが出てしまうため、非常に目立ちます。そのため、いかにきれいに接着できるか、ドキドキしながら、丁寧に慎重に作業しています。
接着剤といえば、有名企業の1つにセメダイン株式会社がありますが、商品一覧を見てみると、家庭用・工業用・建築用・土木用の4つに用途分けがされており、それらの用途別からさらに様々な使用シーンを想定し、商品の開発・販売が行われていることがわかります。また、非常に驚いたことに、接着する素材がわからなくても問題のない、何にでも対応ができてしまう接着剤まで販売しています。まるで魔法。。たしかに、接着する素材が同じもの同士とは限らないので、こういった商品もあればものすごく助かりますよね。

ここまで多くの利用場面を考慮し設計された商品があるということは、使用者目線で商品がつくられている証なのではないかと思います。セメダイン株式会社の商品の中には、接着するだけでなくはがすためのものもあり、知らないだけで、ものすごく便利な商品が数多く存在することを今回知りました。
今回初めて詳しく調べてみて、様々なセメダイン株式会社の商品を活用してみたいと思いました。皆さんもぜひ!笑

こんにちは。

今週は、公正取引委員会が個人情報データの不正利用に対して監視・抑止力を強めているという記事を見かけました。

EUでは2018年5月から一般データ保護規則(GDPR)が運用開始されていますが、日本では法整備が遅れている状態でした。そこで独占禁止法の「優越的地位の乱用」という事項の適用範囲を拡大し、既にある法律を活用することで遅れを取り戻す狙いだそうです。日常生活の中に深く入り込んだプラットフォームサービスは、事実上利用をやめられないようなケースも多く、それを提供するFacebookやGoogleなどのプラットフォーマーは利用者に対して非常に強い立場にあるという判断で、従来は企業間にのみ適用されていた「優越的地位の乱用」を個人向けにも適用可能にすることで、公正取引委員会から排除措置命令や課徴金納付命令を出せるようになります。

今回の適用で独占禁止法に抵触しそうな状況がいくつか例示されており、その中には個人データ収集目的を知らせるのは当然として、規約に明記していても文章が専門用語ばかりで難解だったり、利用者の十分な理解を得るための努力が足りない表現の場合は違反にあたる可能性が高い、という事項もあります。追加の情報を要求したり、本来の利用目的でない目的での転用も規制の対象となるそうです。

というわけで、今日はビッグデータ関連銘柄のひとつである、株式会社インターネットイニシアティブを紹介したいと思います。
株式会社インターネットイニシアティブは、外資を除いて日本で最初に商用サービスを開始したISP事業者企業です。日本最大級の大容量バックボーンネットワークを構築し、優れた運用技術により安定した高速のインターネット接続サービスを提供しています。最近では、EUで施行されているGDPRへの対応を、欧州現地法人のIIJ Europeと連携した知見から得られる対策によって支援する、「IIJ GDPR対策ソリューション」の提供を行っています。

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