こんにちは。
今日はナンバーズの日です。
第01位 7256: 河西工業株式会社
第02位 7477: ムラキ株式会社
第03位 4335: 株式会社アイ・ピー・エス
第04位 3635: 株式会社コーエーテクモホールディングス
第05位 3853: アステリア株式会社
第06位 1770: 藤田エンジニアリング株式会社
第07位 7596: 株式会社魚力
第08位 9376: 株式会社ユーラシア旅行社
第09位 8283: 株式会社ＰＡＬＴＡＣ
第10位 8529: 株式会社第三銀行
本日の当選番号は 8199 でした。
こんにちは。
今日はナンバーズの日です。
第01位 7477: ムラキ株式会社
第02位 4335: 株式会社アイ・ピー・エス
第03位 7256: 河西工業株式会社
第04位 3635: 株式会社コーエーテクモホールディングス
第05位 3853: アステリア株式会社
第06位 9376: 株式会社ユーラシア旅行社
第07位 8283: 株式会社ＰＡＬＴＡＣ
第08位 2782: 株式会社セリア
第09位 7596: 株式会社魚力
第10位 1770: 藤田エンジニアリング株式会社
当選番号は 8637 でした。残念。
こんにちは。
先日、アクアパーク品川に行ってきました。水族館は大好きなのですが、近くにあるからこそ行かない…という個人的なあるあるのせいで、上京してから5年目でようやく行くことができました。私の中で、水族館というと、”静かで青を基調とした空間”というイメージが強かったのですが、アクアパーク品川はそのイメージを大きく覆す異空間でした。その理由は2つあり、まず1点目として、遊園地にあるようなアトラクションがあるということ、2点目としてプロジェクションマッピングと音響による迫力のある演出が行われていたといことです。1点目のアトラクションは、水族館でありながら、メリーゴーランドと前後に大きく揺れる船の乗り物がありました。ちょうど夏休み期間ということもあり、多くの子どもたちが楽しんでいる様子がうかがえました。2点目の演出については、現在、「NAKED 花火アクアリウム」という企画を行っているということもあり、夏祭りのようなそんなにぎやかな空間が創り出されており、その中で、海の生き物を観察することができるという内容になっていました。いくつか太鼓の設置もあり、叩くと映像が変化するという、おもしろさの詰まった演出となっていました。
アクアパーク品川は、マクセルホールディングス株式会社が運営を行っています。電子機器や記録メディア、電池など、日用品の中でも”maxell”ロゴを目にすることは多いのではないかと思います。システマティックな技術力が非常に高いマクセルホールディングス株式会社がなぜ水族館？？と思う方も多いかもしれませんが（私はそう思ってました）、経営ビジョンである「スマートライフをサポート 人のまわりにやすらぎと潤い」をベースに考えると納得がいくのではないでしょうか。日常の中に、maxellの技術を取り入れていくことで、生活を豊かにする、その1つの方法としてアクアパーク品川があるのだと思います。
アクアパーク品川では、生き物と演出技術の双方を軸としつつ、相乗効果も生んでいるという印象を受けました。水族館でありながら、生き物だけでなく、maxellの技術も同時に楽しむことができ、ちょっと一般的な水族館とは異なったところに行ってみたい！という方にぴったりな場所だと思うので、興味のある方は是非足を運んでみてください。
こんにちは。
今週は、リクナビによる就活生の内定辞退率予測データ販売から、データ活用サービスと個人情報問題について論じている記事を見かけました。
個人情報保護法ではデータ利用の同意手続きが必要とされていますが、具体的な利用方法についてどこまで丁寧に説明すべきかという点は明確になっていません。登録時にデータ利用への同意をとる必要はあっても、内定辞退率販売に使用すると記述する必要はないということです。同意手続きを軽視していたリクナビは、プラットフォーマーとしての責任の認識が足りなかったという批判もあります。
2013年のSuica乗降履歴販売に批判が集まったことから、日本では多くの企業がデータを使うことに抵抗を感じるようになり、結果的にデータ経済成長の波に乗り遅れたそうです。今回の例で個人情報の扱いを過度に不安視することはその繰り返しになる可能性があり、世界的なビッグデータ活用の時流から置いていかれないためにも、消費者の信頼を回復することが急務といえます。
というわけで、今日は個人情報保護法とデータ利用の関連銘柄のひとつである、株式会社インフォメーション・ディベロプメントを紹介したいと思います。
株式会社インフォメーション・ディベロプメントは、顧客のコンピュータ部門に常駐しての情報処理システム管理・運営・オペレーションを行うシステム運営管理事業や、顧客のソフトウェア開発を請け負い、自社内で開発を行う受託開発業務を行うソフトウェア開発事業を、主事業としています。今春に持株会社化しグループ経営を強化しており。20.3期はデジタル技術を活用したサービスへの移行を推進しています。