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ここ数年、AI分野が注目されてきています。実用的に使う場面も増えてきおり、一例として企業の製品サポートでAIチャットのようなものはみなれてきました。ですが先月、飲食店の予約を電話で使用とした際にAIが予約の日時までを尋ねてきてしっかりとこちらの音声を高精度で聞き取りを行っており驚きました。

そんな、AI分野で取り組んでいる企業は紹介します！

今回紹介する企業は株式会社PKSHA Technologyです。

今回は株式会社PKSHA Technologyの製品のいくつかをピックアップしていきたいと思います。

自然言語処理アルゴリズムを活用する、チャット型対話エンジンのPKSHA Chatbotです！サイトなどでよくみかけるのはこの製品のおかげですね。導入企業が100社以上あり対応数は300%アップを実現しているそうです。

続いて冒頭で少し話した電話対応を行う、PKSHA Voicebotです。毎月25万件以上のコールに対応しているそうです。こちらを導入したことで顧客対応の放棄率約20％改善した実績もあるそうで、企業にとっては放棄になってしまうと顧客対応は機会損失をすることになるので大変嬉しい製品ですね！

こちらは製品ではないのですが、ソリューションも行っておりクレジットカード不正利用検知ソリューションとしてカードの不正取引を独自のAIアルゴリズムで検知して損害を抑止するそうです。個人的にこのソリューションはどんなアルゴリズムを動かしているのかとても気になりました。

他にも様々なソリューション・製品を持っているので興味のある方は是非調べてみてはいかがでしょうか？

現在日本では政府主導のもとキャッシュレス化が進んでいることもあり、生活のなかで現金に触れる機会というものが減っている実感があります。日常的に利用するコンビニやスーパーなどはクレジットカードやQRコード決済などに対応しており、その気軽さやポイント還元等の特典からキャッシュレス支払いを選択する人を多く見かけますし、そもそも実店舗で購入する経験すら少なくっているかもしれません。とはいいつつも、私のようにクレジットカードやデビットカードでは、実際にお金を支払っている実感がわきにくいので、ついつい無駄遣いをしてしまうなんて人も多いのではないでしょうか。私自身もそれに気づいてからは、固定費以外を極力現金やチャージ制のキャッシュレス決済を使うように心掛けています。

さて今回紹介するのは、日本金銭機械株式会社です。読んで字のごとく金銭にまつわる機会を取り扱う会社ということで、主力製品には紙幣鑑別装置や両替機といった貨幣を取り込んで処理を行う機械が挙げられます。当然活躍の場は様々で、駅やゲームセンター、公営ギャンブルなどに設置されているお金を取り扱う機械の多くには同社の装置が採用されています。さらには海を渡ったアメリカのラスベガスでは、カジノ向けの貨幣鑑別装置が多くのシェアを獲得しているそうです。カジノ業界でのトップシェアってなかなかに興味深い事例ですよね。

とりあえず、クレジットカードで使いすぎた分のお金はギャンブルで取り戻せばいいと思います。そういえばもうじき日本ダービーが開催されるような…

今回は「株式会社ナンシン」を紹介します。
株式会社ナンシンは元々ゴム製品を製造していた企業でした。現在は室内や構内の搬送機器及び各種機器類に取り付ける、移動や搬送を容易にするキャスターをメインで製造している企業です。その他にも物流機器、樹脂製品、ダイキャスト製品、工業用ゴム、成形品などを通して日本の産業界の発展と共に社会に貢献してきた企業です。キャスターには素材によっても耐摩耗性や耐油性、耐寒性など種類が多くあり、産業用や医療用、足場用、牽引用など様々なタイプを製造することで幅広い環境に適したキャスター・台車を選択することが可能となっています。このような幅広く対応した製造が様々なところでの物流を支えています。

株式会社ナンシンは日本だけでなく国際化にも柔軟に対応するため、中国やマレーシアにも拠点を持ち積極的にグローバル経営、海外展開を推進しています。キャスターの製造において世界におけるトップメーカーを目指している企業となっています。
物流ももはや国際化が当たり前となっている昨今ですが、日本の企業の物づくりがその国際化を支えているというのは素晴らしいことです。これからの社会においても需要は拡大していきそうな分野ですのでこれからの活躍に期待したいですね。

日本の平均寿命は約70年前と比べて男性・女性それぞれ20歳ほど伸びています（※厚生労働省調べ）。その背景にあるのは間違いなく医療技術の進歩といえるでしょう。本日は万が一病気になった時でも助けてくれるお薬を作ってくれている企業を紹介したします。

私たちのお薬を開発してくれている企業は株式会社新日本科学です。

株式会社新日本科学は1957年に鹿児島市で創業され日本初のCRO(Contract Research Organization)として製薬会社などから医薬品開発・臨床試験、製造販売後調査の業務を受託する企業として成長し続けています。それだけではなくメディポリス事業（社会的利益創出事業）にも進出しており、株式会社新日本科学が保有する自然を利用し、ホテル施設の運営、複数大学への研修支援、さらには電力会社以外では国内初となる地熱発電事業の運営を行っています。また、レッドリストに登録されているシラスウナギの人工種苗生産開発にも取り組んでいるそうです。ほかにも自社開発製品のライセンス活動、基礎から臨床研究への橋渡しを行うTR（トランスレーショナル）事業、自社開発システムの販売・導入支援も行いソフトウェア開発までを手掛けるまさにオールラウンドな企業といえるでしょう。

ここまで幅広い分野での事業を行う企業は正直なかなか見かけないので、これからどのような分野へ事業を拡大するのか興味がでてきますね。