こんにちは。
今日は、最近よく目にする「電子棚札」についてお話したいと思います。電子棚札は文字通り、画面上に商品の名前や価格などが表示される棚札のことで、インターネットで価格情報を一元管理し、瞬時に表示価格を変更できる仕組みが備わっています。では、この仕組みで店舗側はどのような恩恵を受けられるでしょうか？最もわかりやすいのは、値札を張り替える手間の削減です。取り扱い商品が多いスーパーや、価格の変動が激しい家電量販店などでは、値札の張り替えだけでも多くの労力が必要です。電子棚札を導入することで、札入れ替えに充てる人件費を大きく減らすことができます。
一方で、2021年をめどに全店で電子棚札化を目指すビックカメラの取材記事では、他の視点での理由が書かれていました。ビックカメラでは、顧客がサイトで購入した商品を、店舗で受け取れる「取り置きサービス」というものを行っており、その際に生じる商品のピッキング作業の効率化に、電子棚札を利用しています。注文の入った商品の値札を光らせることで、一目で商品の場所がわかる、というものです。取り置きサービスの開始以来、利用者が右肩上がりで増えているそうで、今後の展望を見据え、全店での電子棚札導入に踏み切ったようです。
そこで今回は、電子棚札やスマートフォンなどの中小型ディスプレイに強みを持つ「株式会社ジャパンディスプレイ」をご紹介いたします。同社は、産業革新機構が主導となりソニーモバイル、東芝ディスプレイ、日立ディスプレイズの３社の液晶ディスプレイ事業を統合して設立された会社で、その製品は国内外の携帯電話、タブレット、車載機器メーカなどに採用されています。最近のニュースリリースでは、３色表示対応の電子棚札用電子ペーパーを発表していました。こちらは高い精細度が特徴で、小さな文字サイズでも漢字などが読みやすくなっているほか、画像などの表示にも対応しているようです。