生活に必要な物資の大部分がそろえられるホームセンターですが、コロナの影響で売上が伸びたことをご存じでしょうか。
巣ごもり需要によりDIYが注目されたことや、雑貨の買いだめが起きたこと等が理由になっているようです。
他のほとんどの小売業は売上が落ちている中、ホームセンターには特需が発生したことは興味深い現象だと感じますね。
今回はコロナ禍で活躍したホームセンターであるDCMホールディングス株式会社を紹介いたします。
DCMホールディングスはDCMグループの持ち株会社であり、北海道のホーマック、中京のカーマ、四国のダイキ等を傘下にもっています。
地域ごとに分かれていたローカルホームセンターをM&Aすることで全国的に販売網を築いてきたDCMですが、コロナ禍真っ只中に大きなニュースがありました。
2020年、DCMホールディングスでは島忠の株式公開買付 (TOB)が進められていました。しかし、このTOB案件に突如ニトリホールディングスが参入してきたのです。
島忠は家具の販売も手掛けており、家具・インテリア業界にもシナジーがありました。そのためDCMとニトリが衝突し、島忠をめぐったTOB争奪戦が勃発することとなりました。
突如巻き起こった争奪戦の結果、最終的に島忠はニトリにTOBされました。先約だったDCMにとっては想定外の結末ですね。
それでもDCMのM&A経験と腕は確かなもので、市場拡大は止まっていません。2022年には家電ECを中心に運営しているエクスプライスをM&Aし、EC事業の拡大も期待されています。
一方のニトリは島忠のTOBをするまで、M&Aにより店舗を増やしたことがありませんでした。今後も同じように成長していけるかが注目されています。
全く異なる成長方法をたどってきた異業種の業界大手2社の衝突は、双方の業界に大きな衝撃を与えたのではないでしょうか。
企業が自身の成長戦略や業界の壁を超えて活動をする時代になってきたのかもしれませんね。