こんにちは!
今回はスガイ化学工業株式会社について紹介します。

スガイ化学工業株式会社は、医薬品や農薬、染料・顔料などの各種中間物や、機能性化学品などの化学品を取り扱う、ファインケミカルの専業メーカーです。

創業は1928年で、国産第一号となるパラ染料の製造を行う菅井化学工場として誕生しました。和歌山の地場産業ともいえる染料・顔料の開発・製造で事業を展開していきました。その後、長年培ってきた技術を活かして、農薬や医薬品、機能性素材の中間物など多くの製品を提供するようになりました。現在では、除草剤や殺菌剤、化粧品、自動車、スマートフォンなどに製品が用いられ、様々な分野を支えています。

創業当初は染料がメインだったようですが、現在は農薬中間物が主力となっていて、2027年3月期の半期決算を見てみると、全体の売上高 2,962,119 千円のうち、農薬中間物の売上は 1,732,540 千円と半分以上を占めています。

スガイ化学工業株式会社は、多くの製品に用いられる素材を作っている会社でした。 自動車やスマートフォンなど、身近なものの生産も支えているようです。今後も様々な化学品の開発や製造を続けていってほしいと思います。

最近のおにぎりは海苔が別包装になっていないものが増えています。包装を減らすことでコストカットする動きなのでしょうか。個人的には海苔が柔らかい方が好きなので非常にありがたく思っています。自分はお菓子も少し湿気っているものが好きであえて開封して少し放置するくらいなのですが、数時間開けておくだけでなんとなく湿気ってくるのを見るとしばしば現代の包装の力に感心します。

本日はそんな日本のスゴイ包装を支える会社、ゼネラルパッカー株式会社についてご紹介します。ゼネラルパッカーは様々な包装をする機械を製造・販売している会社であり、中でも得意としているのはロータリー式の包装です。かつお節や粉末など、鮮度の保持や充填の難易度が高い製品の包装を省スペースで行うことができることが特長です。また鮮度を保つための窒素ガス充填技術も高い水準を誇っています。いくら湿気った食べ物が好きでも粉末が固まってしまっているのは困るので助かります。

また、これまでにご紹介した企業でもいくつか類似のモデルを取っていたように、ゼネラルパッカーも包装事業だけではなく、包装の前の製造や搬送、その後の検査や梱包といったステップも合わせて、ある商品のゼロから出荷までを一気通貫でサポートする「トータルプランニング提案」を行っています。顧客はコストダウンにつながり、会社は新たなニーズをより広くキャッチできる、まさにwin-winな取り組みです。

5Gとは、IMT-Advanced(国際電気通信連合が定めた第4世代移動通信システム4G)の1000倍以上のシステム容量、10Gbit以上のスループットなど高い要求条件をパスした次世代の移動通信システムです。今や当たり前となってしまった5Gなどの通信技術ですが、その背景には数多くの優れた技術と企業の努力があります。本稿ではそんな 5Gをささえるとある企業について紹介いたします。

今回紹介する企業は、電気興業株式会社です。電気興業株式会社は、電気通信関連事業や高周波関連事業を主な事業領域としています。電気通信関連事業では、5G向けなどの移動通信の基地局アンテナ提供や、TV・ラジオ向けの放送アンテナの提供、衛星通信設備など通信に関する事業を手広く営んでいます。高周波関連事業では、自動車や建設機械のエンジン向けの高周波誘導加熱装置を提供しています。この高周波誘導加熱装置とは、高周波の電流を流したコイルで磁界を発生させ、金属などの導電体を自己発熱させる加熱装置です。このように電気興業株式会社は、通信業界にとどまらず、世の中の工業を「電気」から支える存在と言えます

電気興業株式会社は技術進歩が著しい現代において、あらゆるモノが通信ネットワークを介してつながるIoT社会に欠かすことができない5GやAIを活用した通信ソリューションサービスから社会貢献に取り組んでいます。今後の電気興業株式会社の活躍に期待が高まります。

本日は株式会社NEXYZ.Groupについてご紹介します。

NEXYZ.Groupは、初期投資ゼロで店舗や施設にLED証明や空調などの省エネ設備を導入できる「ネクシーズZERO」を中心としたエンベデッド・ファイナンス事業と、企業の広告・販促を支援するメディア・プロモーション事業を行っている会社で、全国の銀行や保険会社との定型による紹介ネットワークを活かした、法人向けのコンサルティング営業が特徴です。環境省の「エコ・ファースト企業」にも認定されています。

業績を見ると、2026年9月期は、売上高が31,935百万円で前期比12.3%増、営業利益は2,203百万円で前期比21.1%増、経常利益が1,548百万円で前期比11.2%減となっており、増収増益(経常は減益)です。要因は企業の堅調な設備投資意欲と、全国規模で展開出来る提案型の営業力で、顧客ニーズを汲み取ったサービス展開が好調だったそうです。一方、経常利益は持分法による投資損失528百万円の計上が響きました。それでも営業利益は過去最高を更新しています。

今期は売上高34,500百万円、営業利益2,500百万円、経常利益2,250百万円(前期比45.3%増)を見込んでいます。脱炭素や電気代の高止まりを背景に省エネ設備の需要は続きそうで、「まだない常識を、次のあたりまえに。」を掲げる同社の今後の成長に期待したいです。

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