会社の小ネタノート

こんにちは！
今回は株式会社アマダについて紹介します。

株式会社アマダは、1946年創業の今年で80周年を迎える総合機械メーカーです。板金加工機械シェア国内No.1となっており、世界シェアでもトップクラスを誇っています。

アマダグループは株式会社アマダを中心に、子会社・関連会社を含めた99社で構成されていて、板金事業、溶接事業、切削事業、研削盤事業、プレス事業、基板加工機事業の6事業を中心に事業を展開しています。また、1971年にUSアマダを設立して以来、海外進出にも力を入れていて、現在では100以上の国と地域で約40万台ものマシンが稼働しています。これらのマシンのサポートを行う販売拠点やサービス拠点も230拠点以上あり、安定稼働を支援しているそうです。

機械の開発や製造、販売だけでなくメンテナンスなどのアフターサービスまで提供する「直販・直サービス」体制を敷いています。それにより顧客の課題を素早く解決でき、信頼や圧倒的なシェアにつながっています。

株式会社アマダは、機械の販売を行うだけでなく、導入後のサポートまで行っているお客さんに寄り添う会社でした。

「お客さまとともに発展する」という経営理念のもと、これからもモノづくりを支えていってほしいです。

こんにちは。

本日は三井海洋開発株式会社についてご紹介します。三井海洋開発株式会社 (MODEC) は洋上で石油の生産を行う、浮体式生産貯蔵積出設備 (FPSO) の研究開発や販売、メンテナンスなどを行っている会社です。FPSOは深海の油田から原油やガスの掘削、貯蔵、原油の精製ができる設備が、海底に固定せず係留のみによって洋上に設定された(浮体式の)ものです。浮体式のメリットとしては固定式の設置が困難な深海域で利用できることやインフラへの投資が少なく済むことが挙げられます。なお他にもTLP, セミサブマーシブルといった浮体式プラットフォームがありますが、これらはFPSOと違って貯蔵施設をもちません。

FPSOは石油・ガスの生産において実績があるほか、レアアース採掘への利用が検討されていることで成長が期待されている技術であり、同じくFPSOの販売を行っている主な企業としては、世界トップシェア(22%, 2024年)でオランダに本拠地を置くSBMオフショア、国内なら東洋エンジニアリング株式会社、日揮ホールディングス株式会社等があります。MODECはこの分野で世界シェア2位(15%, 2024年)にあたり、世界的に活躍している企業と言えます。

今後はFPSOの脱炭素化を推進していくということで、現代のエコへのニーズもばっちり拾っています。これからも世界で活躍してくれることを期待しています。

本日は株式会社ユシロについてご紹介します。

東京都大田区に本社を置く1944年創業の老舗化学メーカーで、社名は油（ユ）・脂（シ）・蝋（ロ）の頭文字に由来しているそうです。企業理念「共々の道」には、社会やお客様、社員と共に歩むという想いが込められています。
ユシロは、切削油剤やプレス油剤、さび止め油剤などの金属加工油剤と、フロアワックスなどのビルメンテナンス製品の製造・販売を行っている会社で、金属加工油剤で国内トップクラスのシェアを持ち、とくに自動車業界向けに強いことが特徴です。日本・南北アメリカ・中国・東南アジア/インドの4地域で事業を展開し、航空機や半導体など自動車以外の分野への拡販も進めています。
業績を見ると、2027年3月期第2四半期（中間期）は、売上高が27,424百万円で前年同期比6.8％増、営業利益は2,774百万円で前年同期比19.0％増、経常利益が3,430百万円で前年同期比18.1％増となっており、増収増益です。要因は販売価格の改定効果とコスト抑制の取り組みで、さらに持分法による投資利益の増加も経常利益を押し上げたそうです。
あわせて通期の経常利益予想を5,150百万円から5,800百万円へ上方修正し、一転して増益見通しとなりました。

ものづくりの現場を陰で支える「油のプロ」が新分野でどこまで存在感を高めていくのか、今後の展開に期待したいと思います。

自動運転ってかなりロマンに溢れていますよね。クラウドAIを初めとする世界的なAI関連需要が拡大するにつれて、物理的な場面にも人工知能が応用されるようになりました。自動運転といえば、自動車技術とAI技術の両者が取り上げられがちですが、自動運転を支援するにあたっては高精度な3次元データを活用した自動運転AIの学習・評価・検証も必要です。本稿ではそんな領域で戦うとある企業について紹介いたします。

今回紹介する企業は、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社です。当企業は、自動運転向けにHDマップ（High-Definition Map）や先進運転支援システム（ADAS）、モビリティ、シミュレーション、インフラ管理、除雪、事故調査のサービスを提供している企業です。北米企業を買収し海外展開も進んでおり、AI活用の最前線にて活躍しています。当企業が持つ強みは、動画や音声・センサー情報なども含めた学習用データをダイナミックマップという高精度位置情報基盤にて管理することで、現実空間とサイバー空間を正確に変換することができる驚きの技術です。決算短信によると、国内のセグメントでは売上高が減少したものの、海外はAI需要の高まりによって堅調に売上高を伸ばしています。

AIと聞いて最初に思い浮かぶ企業は、クラウドAIを牽引する米国のテック企業がよく上がりがちですが、国内にもAIを中心に活躍されている企業がいます。今後のダイナミックマッププラットフォーム株式会社の活躍に期待が高まります。