ジルコニウムという元素をご存じでしょうか。原子番号40番と、かの有名な(?)周期表の歌でも2番の冒頭に出てくるのでパッと出てこないことも多いかもしれません。耐食性が高く、酸やアルカリに強い性質を持つため、化学プラントや医療分野でも重宝されている意外と身近な元素です。

今回紹介する第一稀元素化学工業株式会社は、こうしたジルコニウムを中心としたレアメタル化合物の製造・販売を主力とする化学メーカーです。素材そのものではなく、用途に応じて機能を引き出した化合物として提供している点が大きな特徴で、電子材料やセラミックス、触媒など幅広い分野に製品を展開しています。

レアメタルはわずかな品質差が最終製品の性能に影響するため、長年の製造ノウハウが重要になります。同社は、高純度化や微量不純物の制御といった化学プロセス技術が高く、用途別に最適化されたジルコニウム化合物を安定供給することで、顧客の研究開発や量産を支えてきました。

ジルコニウム化合物の特性を理解し、その力をどう活かすかに向き合い続けてきたその積み重ねが、今日の信頼と実績につながっているのだと思います。

旅行先で荷物が多くなった時、駅のコインロッカーに一時的に荷物を置いて歩き回ることがあるのですが、重たい荷物を運び続けなくてよくなるのでとてもありがたい存在です。コインロッカーで安全に預けられるのでとても安心感があります。今回はそんなロッカーや金庫などを手がける会社を紹介します。

今回紹介するのは日本アイ・エス・ケイ株式会社です。もともとは手提金庫、ポンプ、消火器などを販売していました。同社の強みは、火災から中身を守る「耐火性能」と、盗難を防ぐ「防盗性能」において国内トップクラスの品質を誇っている点です。特に、環境に配慮した独自の耐火材の開発や、指紋認証・ICカードを利用した最新のロックシステムの導入など、常に新しい技術を取り入れる姿勢が、厚い信頼につながっています。

さらに、日本アイ・エス・ケイの事業領域は金庫だけにとどまりません。歯科医院で見かける診察台(デンタルユニット)や、駅や商業施設にあるコインロッカー、さらには図書室の書架など、金属加工のノウハウを応用して多角的に事業を展開しています。

金庫から歯科医療器まで、日本アイ・エス・ケイは私たちの暮らしの多様な場面を支えてくれていることが分かりました。

縁の下

| 小ネタ! |

株式会社 菊池製作所は、1970年に設立された東京都八王子市に本社を置くものづくり企業で、設計・試作から金型製作、量産までを一貫して手がける体制を強みとしています。会社の主な収益源は自社ブランド製品を売ることではなく、企業の製品開発を支援する受託型の製造・開発サービスにあります。

具体的には、家電、産業機器、精密機器などの分野で、プラスチック部品や精密部品の試作・量産を行っています。新製品を作る際に必要となる試作品の製作、量産用の金型製作、実際の量産加工までをまとめて請け負うことで、製品開発プロセスそのものをビジネスとして成立させています。企業側にとっては、複数の業者に分けて発注する必要がなくなる点が価値になっています。

また、近年の取り組みとして、医療・介護分野向けのロボット製品の開発・製造があります。公式サイトでは、歩行支援や生活支援を目的としたロボットを自社製品として展開していることが紹介されています。これらは、これまで培ってきた機械設計や精密加工の技術を応用した事業です。

さらに、ものづくりメカトロ研究所を設置し、研究開発や産学官連携にも取り組んでいます。研究成果をすぐに量産や製品化につなげられる点も、菊池製作所の事業構造の特徴です。全体として、完成品のブランドで目立つ会社ではありませんが、製品が世に出るまでの重要な工程を支えることで収益を上げている、技術志向の製造企業という印象です。

毎日の業務で、同じ作業を何度も繰り返していると「これ、自動化しよう」と思う瞬間が多々あります。請求書の作成や経費精算など、一つひとつは小さいものでも積み重なると意外と時間を取られるものです。そうした日常業務の隙間に目を向けると、仕事の効率化はまだまだ伸びしろがあると感じさせられます。

今回紹介する株式会社ラクスは、企業のバックオフィス業務を中心に、業務効率化を支援するクラウドサービスを提供している企業です。中小企業から成長企業まで幅広い層を対象に、日々の業務負荷を軽減する仕組みづくりを主軸としています。

主力サービスの一つである「楽楽精算」は、経費精算業務をデジタル化するクラウドサービスとして知られています。紙の申請書や手作業でのチェックを減らし、申請から承認、データ管理までを一元化できる点が特徴です。経費精算という多くの企業が抱える共通課題に、シンプルで導入しやすい形で応えてきたことが、導入実績の広がりにつながっています。

業務の無駄を減らし、人が本来注力すべき仕事に時間を使える環境を整えることは、多くの企業に共通する課題です。地道な業務改善の積み重ねを通じて、働き方そのものを少しずつ変えていく存在と言えるでしょう。

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